希少がん診断のための病理医育成事業とは

【希少がん診断のための病理育成事業】
正しく迅速な病理診断は、希少がん患者を救命するための最重要課題

2012年6月の「第２期がん対策推進基本計画」において、希少がん患者が安心して適切な医療を受けられるよう、専門家による「希少がん医療・支援のあり方に関する検討会」が厚生労働省　がん疾病対策課により組織され、財政支援も含めた国の政策が検討されました。患者会からも複数名の委員が参加し、その検討会に連名で「特に希少がんの患者に対して、まず病理診断が正確にそして迅速にされていない実態があります。希少がん専門の病理医の育成と病理医間の連携、中央病理診断体制の確立、早期に発見する診療体制・方法、医療者や一般への啓蒙、セカンドオピニオンに関する病病連携の強化、医師や患者に対する専門医、専門病院の「見える化」を強く希望します」という要望書が提出されました。これを受けて検討会の最終報告書には「国が取り組むべき課題」の「医療提供体制」の筆頭に「希少がんの病理診断」が挙げられ、財政支援を含めた対応がなされることになりました。

検討会の報告にもあるように「希少がん医療」では、まずは正しく、迅速な病理診断が必須です。この正しく迅速な病理診断こそが希少がん患者さんが求めるところであり病理医の責務です。

これまで「希少がん診断のための病理医育成事業」には、国庫補助金として億を超える財政支援（国民の税金）が病理学会に拠出されてきました。希少がん患者さん、国民の期待にこたえられるように、学会員が一丸となって本事業に取り組むことが重要と考えます。